物理障害対応の場合の基本的な流れをご案内いたしております。
なお、調査費が生じる（全額成功報酬制ではない）データ復旧サービス、デジタルフォレンジック調査サービス、コンサルティングサービス、特殊事案対応等の場合には流れが変わります。くわしくはお問い合わせ下さい。
お電話でトラブルの発生状況をお聞かせ下さい。症状が詳しく判明している場合には、およその期間と費用をご案内いたします。また、受付日時のご予約も承ります。
メディアの障害状況や対処方法などを検討し、お見積り額をご提示いたします。この段階までのキャンセルは無料です。
※データ復旧サービスは全額成功報酬制が基本ですが、調査費が生じる調査工程と生じない調査工程の両方をお見積りの時点でご提示し、いずれかをお客さまにご選択いただくことがございます。この場合はお客さまのご希望に応じて調査費の有無が決まります。
物理障害のHDDの場合は、クリーンベンチ内でハードディスクを分解し磁気ヘッドアセンブリなどのパーツ交換やファームウェア調整等を施してデータを復旧します。論理障害の場合には、必要工程に応じて解析イメージの取得やファイルシステム解析等が実施されます。
復旧可否のご報告をいたします。調査結果には、データ容量・ファイル数などが含まれます。ファイルリスト（復旧可能なフォルダおよびファイルの名称一覧）を調査完了時にメールにてお送りしますので、必要なデータが含まれていることをご確認ください。重度物理障害やRAIDサーバでもファイルリストは作成しております。ファイルリストのサンプルはこちら。
※媒体の故障状況によっては、ファイルリストの作成ができない場合もございます。なるべく代替方法にて調査結果をご確認いただけるように個別に対応いたしますので、ご了承ください。
主に論理障害の場合には、ファイルリストだけでは復旧具合を充分にご確認いただけないことがございます。また物理障害の場合であっても、データベースファイルや映像データなど、実際に開いてチェックしなければ復元の可否を判断しずらいこともございます。このようなときには、「復元ファイルの事前確認」をご相談ください。
※「復元ファイルの事前確認」では、データの複製・撮影・録音・録画などは行っていただけません。禁止事項です。
調査結果報告にあわせて発注書をご用意いたします。弊社はご署名後の発注書を受理後、請求書を発行し、順次データ納品準備を開始します。
※復旧不可の場合は、発注書は発行されません。
※成功報酬制ではない調査の場合には、この段階で発注書は発行されません。
お支払い確認後、復旧されたデータの入った納品メディアやお預かりしているパソコン等を、受付窓口にてお渡しいたします。受領後は納品メディア内データのご確認を１週間以内にお願いします。また、復旧データの取り扱いや操作方法等にご不明な点がございましたら、どうぞお問い合わせ下さい。
※法人の場合には、ご指定の締日及び支払日に合わせたご請求書の発行も承ります。
納品から１０日経過しますと、弊社作業用媒体に記録されている復旧データのバックアップ等を順次データ消去装置にて処理いたします。
※この消去処理後は、データの復旧は不可能です。